賃貸の申込み後に、事情が変わってキャンセルしたくなることがあります。
転勤がなくなった、別の物件が見つかった、家族の反対があったなど、理由はさまざまです。では、契約前なら費用はかからないのでしょうか。
契約前でも状況による
契約書に署名押印する前であれば、原則として契約は成立していないと考えられる場面が多いです。
ただし、申込金の扱いや、すでに発生した実費、管理会社の手続き状況によっては、費用の話が出ることがあります。
キャンセル可能かどうかだけでなく、どの段階まで進んでいるかが重要です。
審査通過後は早めに判断する
審査が通ると、契約書作成、入居日調整、鍵の準備、清掃手配などが進みます。
この段階でキャンセルすると、関係者に負担がかかります。迷いがある場合は、審査結果を待つ前から担当者に相談しておきましょう。
申込金を払っている場合
申込金や預かり金を払っている場合は、支払い時に返金条件を確認しておくことが大切です。
「契約に至らなかった場合は返金」と書かれているのか、「契約金の一部に充当」と書かれているのかで扱いが変わります。
領収書や預かり証は必ず保管しておきましょう。
キャンセルの伝え方
キャンセルする場合は、できるだけ早く、理由を簡潔に伝えましょう。
連絡を先延ばしにすると、契約準備が進んでしまい、トラブルになりやすくなります。電話だけでなく、メールなど記録に残る形でも伝えておくと安心です。
まとめ
契約前のキャンセルは、タイミングや支払い状況によって扱いが変わります。
迷いがある場合は早めに相談し、申込金の返金条件や契約準備の進み具合を確認しましょう。申込みは、なるべく入居意思が固まってから行うのが安心です。