2か月前解約の物件から引っ越すとき、次の部屋はどう探す？

今住んでいる部屋の契約書を見ると、「解約予告は2か月前まで」と書かれていることがあります。

この場合、次の部屋探しは少し難しくなります。なぜなら、今の部屋を解約してから退去まで2か月分の家賃が発生するため、次の物件の家賃発生日と重なる期間が長くなりやすいからです。

まず今の契約の解約予告を確認する

最初に確認したいのは、今住んでいる部屋の解約予告期間です。

1か月前なのか、2か月前なのか、月割りなのか日割りなのか。ここを間違えると、想定より多く家賃がかかることがあります。

管理会社への解約通知方法も確認しましょう。電話だけではなく、書面、Webフォーム、入居者アプリでの手続きが必要な場合があります。

2か月前解約は二重家賃が出やすい

2か月前解約の物件では、次の部屋が決まってから解約通知を出すと、二重家賃が長くなりやすいです。

たとえば、次の物件の契約開始が7月1日で、今の部屋の解約通知を6月20日に出した場合、退去日は8月20日以降になる可能性があります。この場合、7月と8月の一部で家賃が重なります。

完全に二重家賃をなくすのは難しいこともありますが、仕組みを理解しておくと負担を減らせます。

先に解約通知を出すのは危険な場合もある

二重家賃を減らすために、次の部屋が決まる前に今の部屋を解約したくなる方もいます。

ただし、これはリスクがあります。希望条件に合う物件が見つからない、審査に時間がかかる、申込みが入ってしまう、契約開始日が合わない、といったことが起こる可能性があります。

退去日だけが決まってしまい、次の住まいが決まらない状態になると、かなり焦ります。先に解約する場合は、条件を広げられるか、仮住まいを用意できるかまで考えておきましょう。

おすすめは「候補を見ながら解約日を逆算する」こと

2か月前解約の場合、いきなり解約通知を出すよりも、まずは希望エリアの物件の動きを見ながら、退去日を逆算するのがおすすめです。

希望条件に近い物件がどれくらい出ているか、即入居物件が多いのか、退去予定物件が多いのか、家賃発生日をどれくらい相談できそうかを見ます。

そのうえで、二重家賃をどこまで許容できるかを決めると、動き方が現実的になります。

退去予定物件も選択肢に入れる

二重家賃を抑えたい場合、すでに空いている即入居物件だけでなく、退去予定物件も候補に入れるとよいです。

退去予定物件は、入居可能日が少し先になるため、今の退去日と合わせやすい場合があります。

ただし、内見できる前に申込みが入ることもあります。写真や間取り、条件を見て先行申込みを検討するかどうかは、リスクも含めて判断しましょう。

家賃発生日を相談する

次の物件が決まったら、家賃発生日をどこまで調整できるか相談しましょう。

人気物件では難しいこともありますが、貸主や管理会社によっては数日から数週間程度、開始日を調整できる場合があります。

「今の住まいが2か月前解約なので、家賃発生日を少し後ろにできないか」と具体的に伝えると相談しやすくなります。

現実的なスケジュール例

2か月前解約の場合、入居希望日の2か月半から3か月前くらいに情報収集を始めると動きやすいです。

最初の数週間で相場と物件の出方を確認し、条件を調整します。その後、候補物件が見えてきた段階で申込みを進め、契約開始日と退去日の重なりを調整します。

完全にきれいなスケジュールにならないこともありますが、早めに動くことで選択肢は増えます。

よくある質問

次の部屋が決まる前に解約通知を出すべきですか？

二重家賃は減らしやすくなりますが、審査や契約が予定どおり進まない場合に住まいがなくなるリスクがあります。候補数、仮住まい、荷物保管、条件を広げられる範囲まで決めてから判断してください。

申込みをすれば家賃発生日は希望日にできますか？

希望は伝えられますが、貸主・管理会社の承諾が必要です。申込日から開始日までの許容期間は物件ごとに異なるため、申込み前に希望日を伝え、承諾された日付を契約書で確認します。

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Vol.2「申し込みから入居まで何日？」、Vol.97「退去予告前に次の部屋を探すときの注意」、Vol.116「入居日がずれたときの調整」もあわせて読むと、住み替え日程を具体化できます。

まとめ

2か月前解約の物件から引っ越す場合、二重家賃を完全に避けるのは難しいことがあります。

大切なのは、今の契約条件を確認し、先に解約する危険性を理解しながら、次の物件の家賃発生日と退去日を調整することです。早めに情報収集を始め、退去予定物件や家賃発生日の相談も含めて進めると、無理のない住み替えがしやすくなります。