今住んでいる部屋の契約書を見ると、「解約予告は2か月前まで」と書かれていることがあります。
この場合、次の部屋探しは少し難しくなります。なぜなら、今の部屋を解約してから退去まで2か月分の家賃が発生するため、次の物件の家賃発生日と重なる期間が長くなりやすいからです。
まず今の契約の解約予告を確認する
最初に確認したいのは、今住んでいる部屋の解約予告期間です。
1か月前なのか、2か月前なのか、月割りなのか日割りなのか。ここを間違えると、想定より多く家賃がかかることがあります。
管理会社への解約通知方法も確認しましょう。電話だけではなく、書面、Webフォーム、入居者アプリでの手続きが必要な場合があります。
2か月前解約は二重家賃が出やすい
2か月前解約の物件では、次の部屋が決まってから解約通知を出すと、二重家賃が長くなりやすいです。
たとえば、次の物件の契約開始が7月1日で、今の部屋の解約通知を6月20日に出した場合、退去日は8月20日以降になる可能性があります。この場合、7月と8月の一部で家賃が重なります。
完全に二重家賃をなくすのは難しいこともありますが、仕組みを理解しておくと負担を減らせます。
先に解約通知を出すのは危険な場合もある
二重家賃を減らすために、次の部屋が決まる前に今の部屋を解約したくなる方もいます。
ただし、これはリスクがあります。希望条件に合う物件が見つからない、審査に時間がかかる、申込みが入ってしまう、契約開始日が合わない、といったことが起こる可能性があります。
退去日だけが決まってしまい、次の住まいが決まらない状態になると、かなり焦ります。先に解約する場合は、条件を広げられるか、仮住まいを用意できるかまで考えておきましょう。
おすすめは「候補を見ながら解約日を逆算する」こと
2か月前解約の場合、いきなり解約通知を出すよりも、まずは希望エリアの物件の動きを見ながら、退去日を逆算するのがおすすめです。
希望条件に近い物件がどれくらい出ているか、即入居物件が多いのか、退去予定物件が多いのか、家賃発生日をどれくらい相談できそうかを見ます。
そのうえで、二重家賃をどこまで許容できるかを決めると、動き方が現実的になります。
退去予定物件も選択肢に入れる
二重家賃を抑えたい場合、すでに空いている即入居物件だけでなく、退去予定物件も候補に入れるとよいです。
退去予定物件は、入居可能日が少し先になるため、今の退去日と合わせやすい場合があります。
ただし、内見できる前に申込みが入ることもあります。写真や間取り、条件を見て先行申込みを検討するかどうかは、リスクも含めて判断しましょう。
家賃発生日を相談する
次の物件が決まったら、家賃発生日をどこまで調整できるか相談しましょう。
人気物件では難しいこともありますが、貸主や管理会社によっては数日から数週間程度、開始日を調整できる場合があります。
「今の住まいが2か月前解約なので、家賃発生日を少し後ろにできないか」と具体的に伝えると相談しやすくなります。
現実的なスケジュール例
2か月前解約の場合、入居希望日の2か月半から3か月前くらいに情報収集を始めると動きやすいです。
最初の数週間で相場と物件の出方を確認し、条件を調整します。その後、候補物件が見えてきた段階で申込みを進め、契約開始日と退去日の重なりを調整します。
完全にきれいなスケジュールにならないこともありますが、早めに動くことで選択肢は増えます。
まとめ
2か月前解約の物件から引っ越す場合、二重家賃を完全に避けるのは難しいことがあります。
大切なのは、今の契約条件を確認し、先に解約する危険性を理解しながら、次の物件の家賃発生日と退去日を調整することです。早めに情報収集を始め、退去予定物件や家賃発生日の相談も含めて進めると、無理のない住み替えがしやすくなります。