日本の賃貸物件の多くは、契約でペットの飼育が禁止されています。ペットと一緒に暮らすためには、「ペット可」「ペット相談可」と表示された物件を選ぶ必要があり、そうした物件には通常とは異なるルールが定められていることが一般的です。ここでは、ペット可物件を探すときの確認ポイントと、入居後に守るべき基本的なルールを整理します。
- 「ペット可」「ペット相談可」の表示がない物件では、原則としてペットの飼育はできない。
- ペットの種類やサイズ、頭数に制限が設けられていることが多く、契約前に確認が必要になる。
- ペット可物件では、敷金が通常より多く設定されている場合がある。
- 共用部での抱っこやケージの利用など、建物ごとに独自のルールが定められていることが多い。
- 退去時には、ペットによる傷やにおいについて原状回復の対象になる場合がある。
「ペット可」「ペット相談可」の違い
物件情報には「ペット可」「ペット相談可」といった表示がありますが、意味が少し異なります。「ペット可」は基本的に飼育が認められている物件で、「ペット相談可」はペットの種類や頭数によって貸主の判断が必要な物件を指すことが一般的です。表示がない物件では、原則としてペットの飼育が禁止されているため、無断で飼育を始めることは契約違反になる可能性があります。
飼育できるペットの種類や頭数の確認
ペット可物件であっても、犬・猫に限定されていたり、体重やサイズに上限が設けられていたりするなど、飼育できるペットの条件が細かく決められていることがあります。頭数についても、1匹までと定められている物件が多く見られます。希望するペットが飼育条件に合うかどうかは、内見や契約前の段階で不動産会社に必ず確認しておきましょう。爬虫類や大型の鳥など、犬・猫以外のペットについては相談自体ができない物件も多いため、飼育しているペットの種類は早い段階で正直に伝えておくことが大切です。
敷金や契約条件の違い
ペット可物件では、退去時の原状回復にかかる費用を見込んで、通常の物件より敷金が多めに設定されていることがあります。契約書には、ペットの飼育に関する特約が記載されている場合が多く、飼育できる場所やケージの使用義務などが定められていることもあります。敷金や礼金の一般的な考え方については、別記事でも整理しています。ペットの飼育に関する特約は物件ごとに内容が大きく異なるため、契約前に条項をひとつずつ読み合わせて理解しておくことが大切です。
建物ごとの共用ルールを守る
ペット可物件では、エレベーターや廊下などの共用部で、ペットを抱っこする、専用のキャリーバッグに入れるといった独自のルールが定められていることが一般的です。鳴き声や足音など、他の入居者への配慮も欠かせません。こうしたルールは、入居後の生活を良好に保つために定められているため、契約時に配布される規約をよく確認しておきましょう。ペットを飼っていない入居者も同じ建物に暮らしていることを踏まえ、共用部の汚れをすぐに片付けるなど、日頃からの配慮を心がけることが、良好な関係を保つことにつながります。
退去時に注意したいポイント
ペットと暮らした部屋では、床や壁に傷がついたり、におい移りが生じたりすることがあります。こうした損傷やにおいについては、通常の生活による傷みの範囲を超えると判断された場合、退去時の原状回復費用として請求されることがあります。日頃からペット用のマットを敷く、こまめに掃除をするといった対策をしておくことで、退去時の費用を抑えやすくなります。
よくある質問
ペット可の表示がない物件でこっそり飼うことはできますか？
契約違反にあたる可能性が高いため避けましょう。ペットと暮らしたい場合は、必ずペット可・ペット相談可の物件を選んでください。
ペット可物件は敷金が高くなりますか？
退去時の原状回復費用を見込んで、通常より多めの敷金が設定されている物件もあります。契約前に確認しておきましょう。
飼育できるペットの種類に制限はありますか？
物件ごとに犬・猫のみ、体重制限ありなど条件が異なります。希望するペットが条件に合うか事前に確認が必要です。
まとめ
ペットと一緒に暮らすには、ペット可・ペット相談可の物件を選び、飼育できる種類や頭数、共用部のルールを事前に確認しておくことが欠かせません。日頃のお手入れも心がけながら、ペットと入居者どちらにとっても快適な住まいを選びましょう。